介護職員は離職率が高いと言われます。
平成29年度の統計では、訪問介護員・介護職員の離職率は16.2％と実に約6人に1人が離職している計算となっています。
一方で、どこの施設でも介護職員の人手不足は深刻なため、比較的働く側の希望や融通が効く職種であると言えます。しかし転職は、精神的にも疲れるため出来れば長く働き続ける場所を選びたいのが本音ではないでしょうか。
※介護業界の離職率の数値は公益財団法人 介護労働安定センター：平成29年度「介護労働実態調査」の結果より：http://www.kaigo-center.or.jp/report/pdf/h29_chousa_kekka.pdf
複雑化する介護サービス
介護保険制度は2000年に始まり、何度かの法改正が行われました。
その間、介護予防サービスや地域密着型サービス、総合事業の開始と幾度となく介護サービスは変化してきました。
介護保険サービスは大きく分けて「施設サービス」と「在宅介護サービス」の2つに分けることができます。
もう少し細かく分けると、そこに「地域密着型サービス」が加わります。
2015年からは「総合事業（介護予防・日常生活支援総合事業）」が始まり、介護保険を利用しない介護予防サービスも加わりました。
このように介護サービスと言っても、対象者や提供される介護については大きく異なります。
働く上で注意する介護サービスの特徴
職場を選ぶ際に、働く側から見てどのような介護サービスを選ぶことがよいのでしょうか。
いくつかの条件からどのような介護サービスの種類があるかを見ていきます。
介護サービスは種類によって夜勤が必要
介護サービスは、提供するサービスによって夜勤が必要となるケースがあります。
24時間365日介護を提供する施設サービスや、在宅介護サービスでも夜間に対応するサービスでは夜勤、もしくは夜間の対応が必要な場合があります。
夜勤がある場合には、手当てをもらえるというメリットの一方でデメリットとしては長時間の勤務時間や夜間に拘束されること、体力的にもキツイ面があると言われます。
職場を選ぶ際にはこのような点にも注意が必要です。
夜勤が必要な介護サービス名
特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護療養型医療施設、介護医療院
特定施設入居者生活介護（有料老人ホーム）、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）
短期入所生活介護、短期入所療養介護、小規模多機能型居宅介護、夜間対応型訪問介護など
介護サービスは種類によってパート勤務・時短勤務も可能
介護サービスは必ずしもフルタイム勤務が必要なものばかりではありません。
施設によっては、短時間のパートや曜日を限定した働き方、夜勤帯を専門とする働き方である夜勤専従など様々な働き方を募集する施設があります。
大きな施設では入浴介助を専門に行うパート職員や、通所施設では送迎のみを行うパートを募集する場合もあります。
入浴介助が必要な介護サービス名
通所介護（デイサービス）、訪問入浴介護、訪問介護（身体介護）、泊まりを伴うサービスなど
送迎を行う介護サービス名
通所介護（デイサービス）、通所リハビリテーション、小規模多機能型居宅介護
短期入所生活介護、短期入所療養介護など
介護サービスは種類によって必要な技術が異なる
介護サービスは様々な高齢者を対象にサービスを提供します。
自宅へ伺い掃除や洗濯などの日常生活上の介助も介護サービスのひとつです。
また、認知症高齢者を対象としたサービスでは、認知症高齢者に対する対応方法やケアが必要となります。
このように、介護保険で提供されるサービスの中にもそれぞれ異なる技術や役割があります。
調理や掃除などを提供するサービス名
訪問介護、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）、小規模多機能型居宅介護など
認知症対応が必要なサービス名
認知症対応型共同生活介護（グループホーム）、認知症対応型通所介護など
介護サービスは種類によって資格が不要な場合がある
介護職員として働くために、多くの介護施設では資格を持っている人を積極的に採用しています。
しかし、介護保険の基準では資格が無い場合でも介護職員として働くことが出来るサービスの方が多数を占めています。
働きながら資格の勉強をしたり、働き始めてから資格を取得したり出来る点も介護サービスの魅力のひとつです。
資格が必要なサービス
訪問介護（介護職員初任者研修以上の資格が必要）
福祉用具貸与（福祉用具専門相談員が必要）
居宅介護支援事業所（介護支援専門員が必要）
資格が必要ないサービス
その他の介護サービス、介護予防サービス、総合事業など
間接的に高齢者を支援するサービス
介護サービスの中には直接高齢者に対して介護を提供するサービスだけではなく、間接的に高齢者を支えるサービスもあります。
そのようなサービスを経験して、その後に直接高齢者に接するサービスに移ることも可能です。
直接介護を行わないサービス
居宅介護支援事業所、居宅療養管理指導、福祉用具貸与、住宅改修など
介護サービスの種類と転職時の注意点・ポイント
介護サービスと一言で言っても、提供するサービスや行う役割は様々です。
特に初めて介護業界に入る場合には、その違いはわかりにくいものです。
介護施設は、提供するサービスによって対象となる高齢者の層が異なるため、雰囲気はもちろん提供する側の技術なども大きく異なります。
その選択を間違えてしまうと、離職の原因にもなりかねません。
まずは、各サービスにおいてどのような介護が提供されているかをよく理解することが重要です。
入る介護事業所さえ間違えなければ働きやすい職場も多く、スキルも身についていきますので、介護業界に強い転職サイトやエージェント等からしっかり情報収集し、納得のいく転職活動を行いましょう。